所有している不動産で自殺が起きたら…

自殺物件の平均家賃は安いのって本当なのか知りたい

自殺物件は、いわいる曰くつき物件なので普通の賃貸家賃よりも低いケースが多いです。
法律上、家賃を安くしなければいけない決まりはありません。
しかし、入居者の心理として自殺物件は抵抗感が強いためせざる得ない状況です。
最近では、事故物件をまとめたサイトもあります。
そのため一般の方でも早期に情報を知りえることができるので、値段交渉に持ち込まれやすいです。
気になる曰くつきの物件の家賃は、平均として通常よりも２０％から３０％安くなる場合が多いです。
事故物件に抵抗感のない借主には大きなメリットですが、貸主側はデメリットしかありません。
賃貸が安くなるという暗黙のルールは存在します。
ですが、不動産の相場は周辺の環境や物件の築年数により判断されます。
自殺物件は、心理的瑕疵分の差し引いた金額が妥当です。
もし貸主側が、物件を所有しているのであれば今後の赤字を懸念して手放すのもおすすめです。
立地や利便性の需要が高ければ、売値を下げなくても売却できる可能性もあります。

自殺物件なのに人が住んでいる物件の理由とは

自殺物件のはずなのに、実際に人が住んでいる物件で、住人は特に変わったところがないというケースに遭遇したことがある人もいるのではないでしょうか。
自殺物件といっても建物そのものには問題がなく、過去や評判の気にしない人にとってはただのお得な物件となります。
つまり、人が住んでいるとしてもおかしいことは何もありませんし、住人からすれば逆に気にし過ぎと感じることもあると思われます。
自殺物件で誰もが気になるのはやはり、亡くなった人の魂が何らかの形で現象を起こしたり、再び似たようなことが起こるのではないかという予感です。
前者の超常現象は非科学的ですし、気にし過ぎによる思い込みの部分が大きいので、気にしなければ無視できるものです。
一方、後者は前者と比べて一見現実味を感じさせますが、犯人が捕まっていて事件が解決しているなら問題ないはずです。
結局のところ、自殺物件は人が住めるから存在しているわけで、そこに住人がいても何ら不思議ではないのではないでしょうか。